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戦争、巨大地震、気候変動、洪水、火山噴火、太陽フレアによる社会機能の停止、世界の人口爆発と食料問題、金融リセットによる混乱…。様々な危機が私達の目前に迫っています。これらの危機に共通して言えることが“食料問題”です。
自給率に限らず、今の日本の農業は商業主体に偏りすぎている為、いざという時に食料の調達源としての機能が弱い可能性があります。
一定以上の人が畑で実際に作業をしたり、作物を育てるノウハウを持つことで、本当の“備え”になると考えられます。
災害などの危機に限らず、世界の人口は増え続けており、世界の需要・供給のバランスが逆転したとも言われます。つまり現在の物価高は、仮に一時的な上下はあったとしても長い目で見れば加速していくということになります。畑を通じて仲間増やし、作物を育てるノウハウを持つことが経済面においても安心につながると考えられます。
一方で労働について言えば、機械化やＡＩ技術の進化で、良く言えば「機械・ＡＩが仕事をしてくれる」、悪く言えば「仕事を奪われる」といった世の中へシフトすることが予想されます。どの様な変化になったとしても、有益になるのは“食”であり、農業や畑が重要になります。
資本主義・競争社会の利点の一つは、競争原理による新技術開発や発展にあります。ところが、現在の社会構造の変化は誰もが知識を得ることができ、誰もがあらゆるものを作り出せる時代に変化しています。企業の個性が発揮されにくい世の中は既に競争原理を主体とした社会構造の限界を示唆していると考えられます。
“競争社会”から“協調社会へのシフト”へのシフトはその性質上、国や企業主体では難しいということが言えます。今、世の中に変化をもたらすのは一人ひとりの行動であり、畑を中心にしたコミュニティや食料の自給へのステップが要になるという考え方こそ重要ではないでしょうか。
若者の農業離れを背景に農家は高齢化（2021年時点で平均67.9歳）が進んでいる上、収益率や異常気象など様々な困難に直面しています。高齢者にとって 農作業はとても厳しいものがあり、若い人の助けが求められています。
若者の農業離れへの対策とともに疲弊する農家の一助になることを目指しています。
世界の人口問題を背景に食料価格は高騰を続けているにもかかわらず、畑や田んぼは耕作放棄地として荒廃して、日本の食料自給率は下がる一方という大きな矛盾が目の前にあります。
高齢者から若者にバトンタッチできれば良いのですが、問題は「農業＝大変」というイメージでしょう。
また、競争原理に限界があることから考えても、職業としての農業ではなくコミュニティとしての広がりで耕作放棄地・自給率問題に一定の歯止めがかかると考えられます。